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公開日:2019.06.19 / 最終更新日:2023.10.17

内々定辞退対策に注力?!2020年度採用活動分析

人事・採用担当 採用サイト 採用トレンド 採用支援 調査

今回も各企業でさまざまな採用活動が行われました。
2020年度の採用活動の大きな変化としては「内々定辞退対策」。
特に「懇親会(飲み会)の実施」が目立ち、今後、上場企業の8割以上が実施すると予想されています。
今回は公開された採用分析の内容を元に、採用状況についてお伝えしたいと思います。

目次

1.2020年度の採用状況について

・新卒採用枠は昨年よりわずかに増加。

・母集団を拡充しつつ、学生との接点を増やして行く

・拡大・短期化していくインターンシップ

・中小企業は新卒採用縮小へ! 中途採用の拡大へ!

2.就職内定率が70%以上!新卒採用への投資は今後も伸びていく

・2019年卒の就職内定率(大学生)は引き続き高水準

・内定の早期化に伴う、2020年卒の終了予定時期への影響

・2020年度新卒採用で重要となった施策

・新卒採用に向けた企業の投資は更に伸びていく!

3.中小企業志向の学生が増えた2020年卒

・中堅・中小企業志向が上昇!?例年通り「楽しく働きたい」がトップに!

・最も志望が高い職種は「営業関連職」

・情報サービス・調査業が志望業種の上位に

4.まだまだ大手企業が有利?企業規模に合った取り組みを!

・就職活動のうごき動き始めに大きな変化はなし

・短期インターンシップが増加

・2021年卒採用に向けた傾向と対策

・新卒一括採用の見直しが進められた場合

・昨年に引き続き大手企業が有利な状況に

5.狙いを定めたターゲット採用の強化

・企業規模間の格差が拡大!?

・採用成功の鍵はターゲット採用に!

6.まとめ

1.2020年度の採用状況について

新卒採用枠は昨年よりわずかに増加。

「2020年卒マイナビ企業新卒採用予定調査」によると、採用予定数は昨年よりも15.4%も増加!
なかでもサービス・インフラ業や商社は高い採用意欲を示しており、昨年採用数を減らした金融も、前年より9.6%高くなっています。
学生優位の売り手市場が続いているが、採用基準を厳しくするという企業の割合は増加。
採用環境が厳しくなるなかでも、採用基準を緩めないという状況が続いています。

採用活動の大きな変化としては「内々定辞退対策」
特に上記で書いた懇親会の実施が目立っています。今年は8割の上場企業が実施すると予想されます。
また、調査した約半数の企業が「OB・OG訪問を受け入れる」と回答しています。
実際に活躍している先輩社員と話すことで仕事内容や社風をより深く理解してもらうことが目的となっています。

母集団を拡充しつつ、学生との接点を増やして行く

新卒採用において、単に「人員確保」ではないため、当然「質」も重視することになります。
量と質の双方を確保するのは、現在の採用状況において、昨年に続き大きな課題となっています。
「2020年卒マイナビ企業新卒採用予定調査」によると、採用手段として選ばれたのは「合同企業セミナー(69.1%)」でした。
特に注力した採用手法では、「個人面談」が全体の3割を占めており、学生一人一人に向き合う時間を作る企業が増えています。

また今年から、「体験型インターンシップの受け入れ」を導入した企業が25%増加し、採用活動に力を入れる企業が増えています。
企業と学生との接点がより深くなっている今、いかにして差別化をはかり興味を持ってもらえるかも戦略の1つとなります。

拡大・短期化していくインターンシップ

主要インターンシップサイトに掲載されたインターン実施企業数は、6月1日時点で1万7000社以上。
実施社数は7年連続で増えているものの、全体の掲載企業の伸びは鈍化しています。
また、インターンシップが実施される傾向が多いのは、6月〜9月の3ヶ月。
実施ピークとされていた8月は例年通り変わらないが、2月の実施企業は減少傾向にあるようです。
昨年同様、早期に実施した企業は、3月のグランドオープンまでに出会った学生との繋がりを継続させることが重要となっています。
さらに、全体の実施日数は7割が「1dayインターンシップ」を取り入れており、その数は年々増加しております。

「自社の早期認知化」「優秀な学生との接点づくり」「学生の傾向・特徴の調査」など、幅広い目的により、インターンシップの重要性はまだまだ高まります。
ただし実施企業が増えているため、同時に内容の差別化が求められてくるかもしれません。

中小企業は新卒採用縮小へ! 中途採用の拡大へ!

リクルートワークス研究所の「ワークス大卒求人倍率調査(2020年卒)」によると、大卒求人倍率は1.83倍。
従業員規模別にみると、300人未満の中小企業では8.62倍。一方で、5000人以上では0.42倍と、前年の0.37倍から0.05ポイント上昇。従業員規模間の倍率差は縮小しました。

全国の民間企業の求人総数は80.5万人(前年81.4万人)。 減少の背景には、採用難に直面した中小企業による新卒採用数の縮小と、中途採用と拡大があると考えられます。
株式会社リクルートキャリアの「就職プロセス調査(2020年卒)」によると、6月1日時点で、大学生の就職内定率は70.3%!
この時期に7割を超えたのは2012年以来とのことです。

2.就職内定率が70%以上!新卒採用への投資は今後も伸びていく

2019年卒の就職内定率(大学生)は引き続き高水準

厚生労働省および文部科学省では、平成31年3月大学等卒業者の就職状況を共同で調査し、平成31年4月1日現在の状況を取りまとめられています。
調査した結果、大卒就職希望者の就職率は97.6%と前年より0.5%低下しましたが、引き続き高水準となりました。

内定の早期化に伴う、2020年卒の終了予定時期への影響

6月1日時点の就職活動実施者のうち、内定取得者は70.3%(前年より+2.2ポイント)と高いということがわかりました。
また、学生の就職活動実施率を見ると、57.3%(前年より-9.6ポイント)となり「情報収集」も前年から-18.8ポイントと下がっています。
これは今年の10連休が大きく影響しているといえるでしょう。
GWの影響で今年は4月までが就職活動の山場でしたが。6月1日以降は大手企業が選考を進めているなか、学生の活動はやや落ち着いてきている様に見えます。

新卒採用で重要となった施策

HRプロ総研によると、各社「インターンシップ」や「自社セミナー・説明会」に注力しているとのことです。
「自社採用ホームページ」との差がひらいたことから、リアルな接触による動機づけや、企業理解を重要視していることがわかりました。

年々、インターンシップの早期化が進み、3月からの「学内企業セミナー」や「合同企業セミナー(就職ナビ主催)」では遅くなっています。
2月までに「企業セミナー(業界研究)」や「OB/OG懇談会」を開催する大学も増え、学生と企業が接点を持つ時期も早まってきました。
そのため各社では「インターンシップの強化」はもちろんのこと、「オファー型採用」、「ダイレクトリクルーティング」などを積極的に導入するという声も上がっています。

新卒採用に向けた企業の投資は更に伸びていく!

売り手市場が続くなか、各社さまざまなコミュニケーション手法を取り入れています。
リクルートが発表した新卒採用資料「就職白書2019」によると、全体の92.2%が自社ホームページを持っているということが分かります。
なかでも伸びている投資は、リクルーターやスカウト、リファラル、説明会、SNSの活用。どれも1対1のコミュニケーションに繋がる手法で、学生と密に関わるきっかけを作っているようです。
その反面、就職情報サイトや説明会、学校への求人案内、新聞広告といったマスメディア向けの施策は低迷。今後は企業理解がより深まるコンテンツのみが残っていくかもしれません。

3.中小企業を希望する学生が増えた2020年卒

中堅・中小企業志向が上昇!?例年通り「楽しく働きたい」がトップに!

【 大手企業志向が減少傾向に! 】

2020年卒マイナビ大学生就職意識調査によると、大手企業志向は前年比1.8ポイント減で52.7%に減少しています。
売り手市場と就職環境の好転により、昨年は大手志向は強まりましたが、2020年卒からは少し志向に変化がみられました。
「やりがいのある仕事であれば中堅・中企業でもよい」「中堅・中小企業がよい」という学生が43.4%と前年より2.0ポイント上昇しています。
その結果、企業選択のポイントは「楽しく働きたい」がトップとなっていました。

また、例年と同じく「個人の生活と仕事を両立させたい」が2位(24.4%)をキープしています。
働き方改革の影響か、個人の仕事と生活を両立させたいという声も上位にあがっています。
また企業を選択する上でトップにあがったのが、「安定している会社」です(39.6%)。2位に「自分のやりたい仕事(職種)ができる会社」(35.7%)、3位に「給料の良い会社」(19.0%)となっています。

【 選びたくない会社に「ノルマがきつそうな会社」】

その他に「選びたくない会社」の数値も算出されていました。
19年連続トップだった「暗い雰囲気の会社(28.5%)」に変わり、1位となったのが「ノルマのきつそうな会社(34.7%)」です。
転勤が多い会社(23.6%)」も前年より大幅に伸びており、「仕事の内容が面白くない会社(18.4%)」を上回りました 転勤を嫌う学生を地域別でみてみると、関東・関西といった都市部では22%に対して、北陸では26.6%、東海では25.3%という結果が出ています。
このことから地方の学生は地元に根づける企業を探している傾向にあるということが分かりました。

最も志望が高い職種は「営業関連職」

営業職志望は、ここ数年さらに増加しています。
その要因の1つとなっているのが、女性による営業職志望の増加。女性活躍推進法などの影響により、女性を積極的に採用する企業が増え、女性の先輩社員が活躍する姿をセミナーや説明会で学生に伝える機会も増えました。
対象的に、事務職志望は年々減少しており、性別による就職志望の差は徐々になくなってくるでしょう。

情報サービス・調査業が志望業種の上位に

2020卒4月1日時点の調査結果によると「情報サービス・調査業(ソフトウェア・情報処理等)」が最も高く、続いて「食品」「鉄道」の順でした。
前年同月と比較し、増減幅が比較的大きいものは「商社」「銀行・信用金庫・信用組合・労働金庫」です。そのほかの業種は大きな変動はありません。

4.まだまだ大手企業が有利?企業規模に合った取り組みを!

就職活動の動き始めに大きな変化はなし

2020年卒の就職活動は大学3年生の6月から本格的に動き始めました。
就職内定率も年々高まっているためか、大学側が提供する就活支援メニューに大きな変化は見えません。
大学内では4月から学内就職ガイダンスを開き、学生たちはインターンシップや自己分析、業界・企業研究プログラムに参加するなどして、就職への意識を高めていきます。
企業が採用拡大をしているなかで、売り手市場が加速しているため、学生たちは特に焦ることなく就職活動の準備をスタートしました。
企業講師による実践ベースのセミナーは、例年に比べると数多く開催されています。
2019年3月以前に企業名を学生にアピールできる業界セミナーには、多くの企業が手を上げました。
ターゲット校で開かれる学内セミナーに参加することで、狙った層の学生に向けてアプローチができる。
企業にとっては学内セミナーへの参加が、採用活動において大きなポイントとなったようです。

短期インターンシップが増加

【 1日〜3日以内の体験型インターンシップが主流傾向 】

年々インターンシップを実施する企業が増加しています。
なかでも大きな変化が、インターンシップ期間の短期化が進んでいること。
今までは5日以上の体験型インターンシップが主流でしたが、一昨年からは1日体験型が主流となってきています。
多い場合でも3日以内で終えられる企業が見られます。

【 学生たちも積極的にセミナーや採用コンテンツに参加 】

また就活セミナーなどは、CA・マスコミなど一部の職種を除いて減少し、目標を高くもった学生たちが積極的に参加している傾向にあります。
インターンシップ以外にも、学内セミナーの講師役の方や、大学のキャンパス内に訪れるリクルーターが積極的にアプローチをしています。
その他「逆求人サイト」「逆求人セミナー」に掲載・参加している企業に対して、直接アクセスしてくる学生も増えているのも特徴としてあげられます。
そのため、学生と繋がるコンテンツを積極的に取り入れる企業も増えています。

2021年卒採用に向けた傾向と対策

株式会社ディスコの調査データによると、次年度の採用活動では「インターンシップの実施・強化」に注力したいと考えている企業が多いという結果になっています(68.3%)。
次に意識されているのが「プレ期(採用広報解禁前)の活動の強化(64.3%)」。こちらも全体の6割を超えた結果となりました。
いずれも早期施策を強化するという傾向が見えています また採用活動を更に早める企業も多く(26.9%)、今後さらなる早期化が進む見込みです。
企業規模が大きいほど早める割合が高く、業種別でみると「商社・流通」が3割を超えることが分かりました。
インターンシップ参加企業への本選考への応募者数が増えている(82.5%)という状況から、早い段階で学生へアプローチをしようとする企業が増えていくでしょう。

※本選考に応募した理由のなかには「インターンシップを通じて志望度が高まった」という意見が多かったとのことです。
( 株式会社ディスコ キャリタスリサーチより)

新卒一括採用の見直しが進められた場合

経団連ルールが廃止される2021卒以降、新卒の流れが大きく変わってくると予測されています。
株式会社ディスコでは、各社が今後取り組みたいこと、強化したいことの調査が行われておりました。
もっとも多かった意見が「選考時期の通年化(42.3%)」。その次に、「採用直結の長期インターンシップ」「低学年へのアプローチ」という意見が出ています。
現在の実施企業は1割りにも満たしませんが、今後は3割強が実施する意向があるようです。

昨年に引き続き大手企業が有利な状況に

【 学生の企業の絞り込みも早期化な傾向 】

調査結果から、大手企業が採用活動の早期化に力を入れる(特にインターン)傾向があることに加えて、学生による志望企業の絞り込みも年々早まってきています。
結果、中小企業は昨年以上に母集団形成に苦しむと予測されます。
6月1日には、面接以外の選考で既に十分な絞り込みができている経団連指針遵守企業も、本格的な面接選考を開始。
これらの企業では内定辞退も少ないため、夏までにはほぼ採用活動を終了しているでしょう。
経団連加盟企業ながら、6月中に多くの内定出しを行っている企業にとっては、6月前半は内定受託意思を確認する期間です。
内定辞退かどうかは、内定者が名目的な面接選考にくるかどうかで判断されます。 採用予定人数に達していない場合、6月中の面接選考で補うことで採用活動の終了目処をつけているようです。

【 中小企業はいかに内定者を繋ぎ止めるか! 】

また経団連非加盟企業であっても、母集団形成が十分にできていれば5月中に内定を出して採用活動を終了させる目処を立てていました。
それらの企業は6月以降に内定受託意思を確認し、辞退を見極めて追加選考を行います。
大手人気企業でない場合は、内定者辞退が懸念され、内定辞退を補充するための追加募集やフォローを行う企業も少なくありません。
母集団形成に苦しむ中小企業の多くは募集を継続しながらも、並行して内定を出しています。
大手企業が買い手市場にあるなか、中小企業がいかにして内定者を繋ぎ止めるかが昨年同様の課題になっているように感じられます。

【 今後は採用活動が大幅に変わる可能性あり! 】

しかし、21年卒以降は経団連ルールが廃止されるということもあり、今後は各企業に大きな変化が見られるかもしれません。
経団連ルールが廃止されれば、採用活動が混乱する事態になります。
特に中小企業にとっては、自社の採用ブランディングが確立されているかが勝敗を分ける時代となってくるでしょう。

5.狙いを定めたターゲット採用の強化

企業規模間の格差が拡大!?

好景気が続いているということもあり、業界・職種問わず人手不足。
そのため、ここ数年の新卒採用は拡大基調の傾向があります。
2021年卒採用に向けて、引き続き中小企業は母集団形成が課題となります。
また長時間労働の見直し、働き方の多様化により、企業側の柔軟な変化も求められ、社内体制を見直す企業も増えてくるでしょう。

しかし2020年以降、採用の拡大は一旦落ち着くと予想されています。
特にここ数年採用枠を増やしてきた大企業や製造業は、さらなる母集団形成をはかるとはあまり考えられません。
全体的に採用活動が拡大するとしても、それは今まで満足な採用数を確保できなかった中小企業が中心です。

ただし、大手企業はインターンシップの早期化や内容の強化に取り組む傾向にあるため、優良な学生が早い段階で就職活動を終了するということが増えるかもしれません。
結果、大手企業での新卒求人倍率は下がり、その反面、中小企業の求人倍率は高くなると予想されます。

2021年卒採用も売り手市場という状況は変わらないでしょう。
もちろん、まだまだ変動要素が多いため断言することはできませんが、企業規模の格差は大きくなり、中小企業の採用難は継続・拡大していく状況になると考えられます。

採用成功の鍵はターゲット採用に!

【 自社のブランディングが採用につながる! 】

買い手市場である大手企業に比べて、売り手市場にある中小企業は少数精鋭の採用を目指すこととなるでしょう。
その際に必要になってくるのが、よりターゲットを明確にした採用活動。
求める人物像に対して、自社の特性を伝えるためのブランディングを確立しなくてはいけません。
独自のアプローチ手法を取り入れて競合他社との差別化を図ることが重要になっていきます。

企業の採用活動の早期化に伴い、学生の就職活動も更に早まってきています。
早い段階から業種・職種の絞り込みができている学生が増えているため、広く浅いアプローチでは欲しい人材には届かない時代となってきました。
説明会から面接、内定、内定後までの各工程に最適なコンテンツを用意し、採用ターゲットに向けて訴求しながら、社内全体で協力し、学生に対してきめ細やかな個別活動を行う必要があるでしょう。

【 中小企業だからできる独自の魅力がカギになる! 】

中小企業ならではの規模感を利用すれば、学生との関係を大手企業以上に深めることも可能です。
特に個別アプローチは、少人数採用だからこそ有効的。ターゲットになる学生1人ひとりと向き合ったことで、自社に合った優秀な学生を採用できたという企業も少なくありません。 その企業にしかない強みや特徴を採用活動に取り込めば、売り手市場という状況下でも採用成功率はアップします。
メディアを活用して量を確保するマス・システム採用(採用メディアによる間接的なアプローチ※就職Navi、合同セミナー、他)の構図が崩れ始めた今だからこそ、中小企業はオリジナリティ溢れる独自の採用戦略で勝負できる時代へとなってきました。
2021年卒も、ターゲット採用に力を入れた活動が採用成功へと繋がります。

6. まとめ

2021年卒以降、経団連のルールが廃止されることが決定しました。
そのため、今後は新しい動きを取り入れる企業が増えてくるでしょう。
新卒一括採用がなくなり、通年採用へと変わっていくなか、各社新たな課題が浮き彫りになってくるはずです。
インターンシップに力を入れる大手企業に対し、中小企業ならではのアプローチが求められるかもしれません。
1年という短期的な計画ではなく、長期的に採用計画を練ることが重要となるでしょう。
今回お伝えしたことを参考にして次の採用活動の計画を考えてみてください。

執筆者:株式会社ゴマシオカンパニー 代表取締役 山崎準也

ゴマシオカンパニーは、採用広報支援を目的としたクリエイティブを得意とする企画制作オフィスです。この分野で20年以上実績を積み上げてきた代表を中心に、様々な分野のクリエイティブを得意とするスタッフが、日々アイデアを出し合い、お客さまの採用課題解決に尽力しています。

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